最新鍵の解説!
新築マンションではモデルルームのインテリアのセンスのよしあしで売れ行きに差がつくことがあります。
また、カラーセレクトで好きな色を選べるシステムがあっても、モデルルームの色を選ぶ割合はかなり多くなっています。
それだけモデルルームの印象は強いといえます。
そして、モデルルームにあるインテリアなども含めて、オプション相談会を催しますが、そこでは予算が厳しい人でも、無理してでもほしくなるようになっているのです。
オプションにはいろいろありますが、一番目を引かれるのはキッチンにある食器棚でしょう。
オプション価格はどうなっている当然チェックすべき項目はたくさんあります。
システムキッチンの扉と同材の食器棚は確かに美しいコーディネートです。
この食器棚は大きさにもよりますが、三○万~五○万円程度します。
デパートや家具店に行っても売っている商品ではないので、ほしくなる気持ちはわからないでもありません。
もし、どうしてもほしくて、しかもオプション相談会に間に合わなかったとしても手に入れることはできます。
キッチンのメーカーに問い合わせれば、メーカーでつくってくれます(デベロッパーが販売するときもメーカーでつくらせたものを販売します)。
ただ、ある程度数がまとまれば安くなるものも、単品では高くなることがあります。
しかし、たとえ単品でも、メーカーでつくってもらったほうが、オプション相談会で買うより安いと思われる価格設定をしている、つまり高いオプション価格の設定をしていることがときたま見受けられます。
作り付けの家具でもまったく同じことがいえます。
照明やカーテンなどは「市価の三割引」と書かれていても、そもそも照明やカーテンは値引き販売が普通です。
専門店などに見にいく暇もない人は別ですが、少ない見本の中から選ぶのでは自分らしさのコーディネートにも限りがあります。
時間と手間が惜しい人は別として、オプション相談会で買うメリットは案外少ないものです。
それらはみなさんが通常充分注意をする項目であり、たとえば「ターミナル駅まで○○分」の○○分が乗り替え時間を含まないこと、通勤時と日中では違うことなどは、それこそ常識と思われるので、あえてここではチェック項目において、それらすべてを一つとしてカウントさせてもらいました。
新築マンションや建売住宅で、よほどの人気物件か売り出して間もない物件はともかく、売出しからある程度日数が経過している物件や新築マンションで、駆体外でモデルルームを開いていて、その後駆体内にモデルルームを移した物件や、完成後三ヵ月以上経った物件には疑いの目を向ける必要があります。
これらはほとんどの場合、何らかの値引き販売をしていると疑って間違いありません。
疑ってと書いたのは、モデルルームに出かけていって、いきなり「値引きしてくれますか」と聞いても、新人の営業マンならともかく、ベテランの営業マンはそうやすやすと手の内を明かさないからです。
新築マンションや建売住宅の値引き販売が行われるようになったのは、最近のことです。
以前からまったくなかったわけではありませんが、よほど割高とわかる物件でない限り、値引きはしないことが当たり前でした。
どうしてこの常識が崩れてきたかというと、以前はマンション、土地、建物のすべてが値上がりするのが当たり前だったからです。
もし売れ残ったとしても、次に近隣に出てくる物件は、駅から遠い、価格が高い、環境が落ちるなどの条件が悪いものだったので、値引きしなくても近隣の新規物件と比較して条件面で劣るということはなく、強気の姿勢でも売れてしまったからなのです。
ところが最近では、立地や価格でも新しい物件ほど条件がよくなっていることが少なくないので、必然的に販売時期の古い物件ほど価格面で高めのことが少なくありません。
このことをよく認識している営業マンなら、値引き交渉にも乗ってくれやすく、反対に売っている物件に自信を持っている営業マンは、値引き交渉もダフなものになります。
営業マンにしてみれば、できることなら値引きしないで、もしくは少ない値引きで売りたいのはやまやまです。
しかし最近では、たとえ値引き幅が多少予定より大きくなっても、早く売りたいというのが本音になってきています。
きて、有利な条件を引きだすためには、必ず競合物件の条件を調べて比較することです。
たとえば競合物件の設備を調べてみます。
こちらにはついていなくて、競合物件についている設備のサービスを要求してみましょう。
床暖房などのように、あとから設置することが難しいものは別ですが、エアコン、浴室乾燥機、温水洗浄便座などは、比較的簡単に交渉に乗ってくれるはずです。
しかし、これらは金額では大きいものではないので、もっと大きく値引きを要求するには、全体の戸数の一○%未満、できれば残二?三戸になったときがチャンスです。
決算内に契約、できれば決済できれば、相当有利な条件を引き出すことができるでしょう。
というのも、マンションの販売計画では、当初より全体の戸数の一○%を五%引きで販売することを想定して事業計画を立てています。
もちろん数字は各デベロッパーによって違いますし、必ずしもそれだけ値引きするわけでもありませんが、それでも予算的な裏付けがある分、値引き交渉に応じやすいといえます。
決算月は言うまでもありませんが、ほとんどの会社が三月決算であり、新規に物件がもっとも多く登場するのが毎年一?二月ということを考えれば、毎年三月は売れ残り物件を購入する好機といえます。
一○%引きなんてまだまだ、中には一○○○万円引かせたという猛者もいます。
昔から「土地に掘り出し物なし」「バーゲンセールは土地に限ってはない」というのが通説でした。
なぜなら、そんな安い土地があったら、まず不動産業者が買ってしまって、利益を載せて近辺の相場で売り出すので、安い物件が仮にあっても、一般消費者には無縁といまでも相場より安い土地がやたらあるわけではありませんが、以前と違って、何か変です。
以前は土地を買うということであれば、バブルの頃なら一○○%、それ以前でも七○~八○%は当然のように融資してくれました。
ところが最近では、不動産業者が土地を仕入れようとしても、ほかの借入れが多く残っていたり、以前仕入れた土地が残っていたりします。
実際、マンション用地、建売用地でも、デベロッパーや建売業者が買いたいということで金融機関に相談しても、ノーを出されたために買い手がつかず、さらに値下がりする例が随分出ています。
残念ながら、これらの土地は億単位、ときにはそれ以上の金額ですので一般消費者には縁がないといえますが、確実にバーゲンセールの土地が出てきています。
なぜこういう土地が出てきているかというと、土地は当分値上がりしないとみんなが思っているからです。
これが真実かどうかは別にして、みんなが値上がりしないと思っている以上、投機や投資で土地を買う人は皆無で、実需で買う人しか見当たらなくなります。
その人たちまで融資面の締付けのせいでお金がまわらず、結果として値下がりする構図になっています。
一般消費者が購入できるような小宅地は、大規模な土地ほど値下がりしていないのが実情ですが、それでも一等地の一部を除いては、新規に売り出す(仲介に出てくる)物件は、それまで売りに出されている物件より価格を下げている例が多いのです。
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